アニメの「製作委員会」

アニメの「製作委員会」



『スレイヤーズわんだほー』(以下『わんだほ〜』)のコピーライトで目を引いたのが、
「スレイヤーズ製作委員会」ですね。

これはゲームソフトの発売元を除いたコピーライトのうち、
「©神坂一・あらいずみるい/角川書店/テレビ東京・SFTX・丸紅」が共通している
『スレイヤーズろいやる』(以下『ろいやる』)にはない表記です。

この「スレイヤーズ製作委員会」、1990年代のテレビアニメシリーズである
「スレイヤーズ」「スレイヤーズNEXT」「スレイヤーズTRY」にはクレジットされていないのですが、
劇場版シリーズやOVAシリーズは第1作目から、
テレビアニメシリーズでも2000年代後半に放映された第4期「スレイヤーズ REVOLUTION」、
第5期「スレイヤーズ EVOLUTION-R」にはクレジットされています。


「製作委員会」
そもそも「製作委員会」とは――


 製作委員会とは映画やゲーム、アニメなどを製作(出資)するために構成された複数の企業による委員会のことである。
法律的には民法上の組合(任意組合)に相当する。

 そういった状況に登場したのがいわゆる「製作委員会」であった。
これは、いくつかの会社が集まって民法上の任意組合を結成し、共同で製作資金を出資した上で作品の権利を保有するシステムで、
平均数社、劇場アニメなどでは一〇社余りが名を連ねることがある。

「アニメビジネスがわかる」より
 製作委員会方式とは、あるアニメ作品を制作するにあたって、
リーダー的立場の企業(幹事会社)が中心となって複数の企業に製作費を出資させ、
その出資比率にしたがって、作品放映・上映等で得られた利益を分配する方式である。

「アニメ学」より
製作委員会は「これがアニメビジネスだ」によれば、 1993年に「制作委員会で作られた『無責任艦長タイラー』が初期のテレビ作品として成功を収めている」。 とはいえ2002年の「これがアニメビジネスだ」の段階では、 まだ「最近の傾向として――」とか「新しいビジネススタイル」という程度でした。
最近の傾向として、出資するスポンサー企業数社が集まり、
共同で出資してアニメ番組を制作する「制作委員会方式」という、アニメ制作の新しいビジネススタイルも増えている。
制作費だけでも膨大な金額になる映画などでは以前からとられてきた方式だが、
これがテレビアニメにも見られるようになってきたのである。


 この手法は参加する企業が多いほどリスクが分散されるというメリットがあるが、
出資した割合に応じて当然、リターンも分散される。
しかし、一社がリスクを背負い込むことがなくなるため、
それほどリスクを気にせず手がけられるという点は、特に新規スポンサーにとっては大きなメリットとなる。
従来のアニメ番組よりも、スポンサーにとって敷居がずっと低くなるわけである。

「これがアニメビジネスだ」より
これが2007年の「アニメビジネスがわかる」になると、「主流」という扱いです。
最近つくられる映画やアニメで、
この製作委員会方式が主流になってきた最大の理由は製作リスク分散である。


最近つくられる映画やアニメで、ここの製作委員会方式が支持されたのは、
何よりも多額の資金が必要なアニメ製作のリスク分散が可能になったためであるが、
これによって一九九〇年代中盤以降新規事業プレーヤー参入が明らかに増えた。
この製作委員会方式が持つ長所は資金面だけではなく、
プロモーションなどにおいても各企業のシナジー効果が期待できるという点にもあり、
今では製作ファイナンスの主流となっている。

「アニメビジネスがわかる」より
スレイヤーズのアニメシリーズを見る限り、 1990年代後半はアニメで製作委員会方式が主流になっていく過渡期の時期で、 劇場版やOVAがテレビアニメに先んじて製作委員会方式を取り入れたようです。 これはつまり『ろいやる』はテレビアニメ、『わんだほー』は劇場版やOVAの影響が強い? しかし『ろいやる』と『わんだほー』の両方をプレイした身としては、 『ろいやる』でリナの衣装がテレビアニメ版のものではなかったり、劇場版のキャラクターが登場したり、 『わんだほー』でテレビアニメ版を彷彿させるネタが散見したりしていただけに、 どうにもアベコベのように感じます。 1999年にプレイステーションで発売した「スレイヤーズろいやる2」には「スレイヤーズ製作委員会」の表記があるので、 『ろいやる』と『わんだほー』で「スレイヤーズ製作委員会」の有無が発生しているのは、 「TRY」でテレビアニメシリーズが放映終了した影響なのでしょうか? ●記述の変化 ちなみに書籍における製作委員会についての記述は、 「これがアニメビジネスだ」「アニメビジネスがわかる」では製作委員会方式のメリットを強調していたのに対し、 2011年の「アニメ学」になると製作委員会のデメリットを指摘する文章になっています。
基本的には、出資企業が多くなればなるほど一社あたりのリスク分散が図られるため、資金調達には有利だとされるが、
一社あたりが一作品から得られる利益も相対的に小さくなるため、出資企業は、より多くのコンテンツ(作品)を求めるようになる。
その要請が一九九〇年代末以降、深夜帯に放映される、いわゆる深夜アニメを激増される要因にもなった。
二〇〇〇年代に入って、この動きはさらに加速し、
二〇〇六年には年間のテレビ放映タイトル数が二六六に達するという空前のアニメブーム、
というよりも「アニメバブル」が到来することになった(注8)。

注8:一般社団法人日本動画協会データベースワーキンググループ『アニメ産業レポート 2009』(日本動画協会、二〇〇九年)

「アニメ学」より
この違いはおそらく、現状認識に対する違いの表れでしょう。 2007年の「アニメビジネスがわかる」は、アニメの「第三次成長期(一九九五年〜現在)としていて、 2007年当時もアニメブームが現在進行形でまだ続いていると捉えています。 一方、2011年の「アニメ学」では、 「第三次アニメブーム」「一九九〇年代後半から二〇〇〇年代半ばまで」としています。 2006年の年間のテレビ放映タイトル数をピークにして、 「二〇〇七年からテレビアニメ制作本数は減少に転じ、『アニメバブル』が崩壊して、 ブームも終焉を迎えたという認識が一般化して、現在に至っている」という把握です。 筆者はアニメ事情に疎く、ここで言うブームの終焉を実感として知っているわけではないのですが、 2007年当時は2007年もまだブームの最中と考えられていたのに、 数年後には2007年はバブル崩壊とブーム終焉の年と扱われているという評価の反転は、 なかなか興味深いものがあります。


関連感想文 スレイヤーズわんだほー(PS) スレイヤーズろいやる(PS) 参考資料 増田弘道『アニメビジネスがわかる』NTT出版 2007年 編著/高橋光輝、津堅信之『アニメ学』NTT出版 2011年 多田信『これがアニメビジネスだ』廣済堂出版 2002年

戻る